Veeva Vault Trainingは200社以上の企業に一元化したデジタルラーニングを提供
～ ドキュメント、ラーニング、認定トレーニングコンテンツを包括的に連携させたソリューションが、
ロールベースの資格認定を変革 ～
2022年6月15日
Veeva Japan株式会社
Veeva Systems【NYSE:VEEV】(本社 : カリフォルニア州プレザントン、日本法人 本社 : 東京都渋谷区、日本法人代表取締役 : Sebastian Bather、以下 Veeva) は、200社以上の企業が一元化したロールベースのトレーニングと資格認定マネジメントのためにVeeva Vault Trainingを使用していることを発表しました。急成長中のバイオテック企業と製薬企業上位20社がVault Trainingを採用し、従業員の教育を充実させています。これまで履修されたトレーニング課題は総計1,300万件以上、学習者による1日あたりのホームページ閲覧回数は平均1万1,000回以上になります。ライフサイエンス企業でのVault Trainingの採用増加により、エンドユーザーへの完全なデジタルラーニング体験の提供が進んでいます。 (本リリースは、Veeva米国本社が発表した報道資料の抄訳です。原文はこちらからお読みいただけます。)
Idorsia社のGxPクオリティシステムズ担当ディレクターであるLelia Martinescu氏は、次のようにコメントしています。「最新のLMS（学習管理システム）には、トレーニング状況の把握やエスカレーションの通知、カリキュラムの定期的な見直し機能があり、従業員の資格認定業務のスリム化に役立っています。Veeva Vault Trainingは、グローバルドキュメントとトレーニングの管理を一元化し、トレーニングに関わるあらゆるステークホルダーのニーズを満たす、先進的なエンタープライズレベルのソリューションを提供してくれました。」
業界全体でリモートワークに対するニーズが高まり、Vault TrainingをVeeva Vault Quality Suite製品やVeeva Vault QualityDocs、さらにVeeva LearnGxPと合わせて導入する企業が増加しています。これらの製品を組み合わせることで、単一ソリューションとしてエンドツーエンドのトレーニングがサポートされ、柔軟性と効率、スピードが向上します。
Veevaは継続してVault Trainingを拡充しており、顧客を中心に据えた機能向上によって従業員トレーニングの簡素化を目指しています。最近の主な拡張機能には、OJT向けのフォームごとの評価、より幅広い受講者向けに一般消費者用サービスに近い独自の学習体験、170以上のコースと650以上のマイクロラーニング資材を有する認定eラーニングライブラリであるVeeva LearnGxPの追加などがあります。
Veeva Vault Training担当シニアディレクターのKent Malmrosは次のようにコメントしています。「私たちは業界をリードするイノベーションとコンテンツを提供することで、より多くの企業が卓越した品質を追求できるよう注力しています。Veevaはライフサイエンス企業と提携し、企業が労働生産性の効率を高め、GxPコンプライアンスを向上できるよう、長年の課題である複雑なトレーニングと資格認定の問題に取り組んでいます。」
【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はグローバルなライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬会社からバイオテクノロジー分野の新興企業まで1,100社を超える顧客に、技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業としてVeevaは、顧客や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含むすべてのステークホルダーの利益バランスを保つことにコミットします。詳しくは、veeva.com/jpをご覧ください。
【Forward-looking Statements】
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s products and services and the expected results or benefits from use of our products and services. Such statements are based on our current expectations. Actual results could differ materially from those provided in this release and we have no obligation to update such statements. There are numerous risks that have the potential to negatively impact our results, including the risks and uncertainties disclosed in our filing on Form 10-K for the period ended January 31, 2022, which you can find here (a summary of risks which may impact our business can be found on pages 13 and 14), and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov.